ファンドの投資リスク　※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
■当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。■運用の結果として信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。■投資信託は預貯金と異なります。また、一定の投資成果を保証するものではありません。■当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。〇価格変動リスク（株式市場リスク）〇信用リスク〇流動性リスク等があります。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の投資リスクをご覧ください。

ファンドの費用等　※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
■購入時手数料はありません。■信託財産留保額はありません。■運用管理費用（信託報酬）は、ファンドの純資産総額に年1.045％（税抜き0.95％）の率を乗じた額とします。運用管理費用（信託報酬）は日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日と毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。また、その他の費用・手数料について信託財産からご負担いただきます。●監査法人等に支払われるファンドの監査費用●有価証券の売買時に発生する売買委託手数料●資産を外国で保管する場合の費用　等
※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※監査費用の料率等につきましては請求目論見書をご参照ください。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

非課税口座（NISAおよびつみたてNISA）に関する留意事項
■2024年1月1日より新しいNISA制度に変わります。以下は現行の制度にかかる留意事項です。■非課税口座については、通常の口座（特定口座等）と異なり、金融機関を跨った複数開設が認められず、同⼀年においてお⼀人さま⼀口座（⼀金融機関）のみ開設することができます（金融機関を変更した場合を除きます）。また、⼝座開設金融機関等の変更手続きを行った場合であっても、各年において非課税口座での買付は⼀つの非課税口座でしか⾏うことができませんのでご注意ください。なお、NISAとつみたてNISAは選択制で、同⼀年に両方の適用は受けられません。また、変更を行う場合は原則として暦年単位になります。■非課税口座で保有する投資信託等を、非課税扱いのまま異なる金融機関等に移管することはできません。■非課税口座において取り扱っている金融商品につきましては、販売会社にお問い合わせください。■NISA口座では、年間120万円まで、つみたてNISAでは年間40万円まで非課税枠内で投資信託等の買付けを行うことができますが、非課税口座で保有している投資信託等を⼀度売却すると、その売却分の⾮課税枠を再利⽤することはできません。そのため、短期間での売買（乗換え）を前提とした商品には適していません。■⾮課税⼝座の損失については、特定⼝座や⼀般⼝座で保有する他の有価証券の売買益や配当⾦等との損益通算はできず、その損失の繰越控除もできません。■⾮課税⼝座で保有する投資信託の分配⾦を再投資する場合、各年の⾮課税投資枠を利⽤します。そのため、⾮課税投資枠を超えた分配⾦については⾮課税の取り扱いにはなりませんのでご注意ください。また、投資信託における分配⾦のうち、元本払戻⾦（特別分配⾦）はそもそも⾮課税であるため、NISAおよびつみたてNISAにおいては制度上のメリットを享受できません。■つみたてNISAを利⽤する場合は、累積投資契約を締結し、定期かつ継続的な⽅法により⾦融商品の買付けが⾏われます。■つみたてNISAでは、信託報酬等の概算値が年1回通知されます。■つみたてNISAでは、基準経過⽇（つみたてNISA⼝座に初めて累積投資勘定を設けた⽇から10年を経過した⽇及び同⽇の翌⽇以後5年を経過した⽇ごとの⽇）における⼝座開設者の⽒名・住所の確認が⾏われ、基準経過⽇から1年以内に確認ができない場合、累積投資勘定への上場株式等の受け⼊れができなくなります。■⾮課税保有期間終了時、NISA⼝座またはつみたてNISA⼝座内の投資信託等は特段の⼿続きなしに課税⼝座（当該NISA⼝座またはつみたてNISA⼝座を開設している⾦融機関等に特定⼝座が開設されている場合は当該特定⼝座）に移管され、新しいNISAへの移管はできません。■NISA⼝座またはつみたてNISA⼝座を開設している⾦融機関に特定⼝座が開設されているものの⼀般⼝座に移管を希望する場合には、移管依頼書の提出が必要となります。

新しいNISA制度に関する留意事項等
■2024年以降、現⾏のNISA⼝座、つみたて⼝座においては新たに投資信託等の買付けを⾏うことができません。■新しいNISA制度で受け⼊れることができる商品は、特定累積投資勘定においてはつみたてNISAと同様であり、特定⾮課税管理勘定においては、⼀般NISAの投資対象商品からデリバティブ取引を⽤いた⼀定の投資信託等、整理銘柄⼜は監理銘柄に指定された上場株式および株式投資信託のうち信託期間20年未満⼜は毎⽉分配型の商品が除かれたものとなります。■現⾏のNISAおよびつみたてNISAで買い付けた商品は、新しいNISAに移管できません.■2023年末時点で利⽤可能なNISA⼝座またはつみたてNISA⼝座を開設している場合、2024年に当該NISAまたはつみたてNISA⼝座を開設している⾦融機関等に新しいNISA⼝座が⾃動開設されます。

※上記の内容は2023年5月末現在の情報に基づくものであり、今後、変更される場合があります。

R&Iファンド大賞について「Ｒ＆Ｉファンド大賞」は、Ｒ&Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第２９９条第１項第２８号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。

重要な注意事項　下記の点をご理解いただき、投資のご判断はご自身でなさいますようお願い申し上げます。
■当資料は三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。■当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。■投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。■投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。■当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書（交付目論見書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付目論見書）が優先します。投資信託説明書（交付目論見書）、目論見書補完書面等は販売会社にご請求ください。■当資料に評価機関等の評価が掲載されている場合、当該評価は過去一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。■当資料に掲載されている写真がある場合、写真はイメージであり、本文とは関係ない場合があります。

作成基準日：2023年11月1日