SMBCファンドラップ・日本債

SMBCファンドラップ・日本債

  • 投資信託協会コード:2231E072
  • 商品分類:追加型投信/国内/債券
  • 日本経済新聞掲載名:FW日債

2018/01/15現在

基準価額(前日比) 11,551円 (+2)
純資産総額 1,674.01億円

過去6期の決算実績

全ての決算情報を見る

決算日 2017/09/25 2016/09/26 2015/09/25 2014/09/25 2013/09/25 2012/09/25 累計
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当ファンドは、「SMBCファンドラップ・シリーズ」を構成するSMBCファンドラップ専用ファンドです。

SMBCファンドラップのご案内については以下にお問い合わせください。 

ご案内は、株式会社三井住友銀行(SMBCファンドラップ取引のご案内)

以下のファンドを総称して「SMBCファンドラップ・シリーズ」といいます。また、以下のファンドを総称して、またはそれぞれを「当ファンド」または「ファンド」といい、必要に応じて各ファンドを以下のように表示することがあります。

SMBCファンドラップ・日本バリュー株
SMBCファンドラップ・日本グロース株
SMBCファンドラップ・日本中小型株
SMBCファンドラップ・米国株
SMBCファンドラップ・欧州株
SMBCファンドラップ・新興国株
SMBCファンドラップ・日本債
SMBCファンドラップ・米国債
SMBCファンドラップ・欧州債
SMBCファンドラップ・新興国債
SMBCファンドラップ・J-REIT
SMBCファンドラップ・G-REIT
SMBCファンドラップ・コモディティ
SMBCファンドラップ・ヘッジファンド













FW日本バリュー株
FW日本グロース株
FW日本中小型株
FW米国株
FW欧州株
FW新興国株
FW日本債
FW米国債
FW欧州債
FW新興国債
FWJ-REIT
FWG-REIT
FWコモディティ
FWヘッジファンド

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ファンドの特色

「SMBCファンドラップ・シリーズ」は、投資対象や運用スタイルの異なる複数ファンドで構成されたSMBCファンドラップ専用ファンドです。

SMBCファンドラップシリーズ

各ファンドの投資方針

  • 主として指定投資信託証券へ投資するファンドにおける指定投資信託証券の選定、追加または入れ替えについては、SMBC日興証券株式会社からの投資助言を受けます。
  • 資金動向、市況動向等によっては下記のような運用ができない場合があります。
ファンド名投資方針
FW日本バリュー株
  • 国内株式マザーファンドへの投資を通じて、主としてわが国の株式へ投資します。
  • TOPIX(東証株価指数・配当込み)をベンチマークとし、バリュー・アプローチを基本としたアクティブ運用により中長期的にベンチマークを上回る投資成果を目指します。
  • マクロ経済動向および産業動向等の分析により、業種・規模別配分等を行います。
FW日本グロース株
  • 投資信託証券への投資を通じて、主としてわが国の株式へ投資します。
  • 投資する投資信託証券は、わが国の株式を主要投資対象とし、成長性を重視し、アクティブ運用を行うことを基本とするものとします。
  • 投資信託証券への投資は、主に指定投資信託証券(注1)の中から行います。
  • 指定投資信託証券への投資比率は原則として高位に保ちます。
FW日本中小型株
  • 投資信託証券への投資を通じて、主としてわが国の株式へ投資します。
  • 投資する投資信託証券は、わが国の中小型株を主要投資対象とし、アクティブ運用を行うことを基本とするものとします。
  • 投資信託証券への投資は、主に指定投資信託証券(注1)の中から行います。
  • 指定投資信託証券への投資比率は原則として高位に保ちます。
FW米国株
  • 投資信託証券への投資を通じて、主として米国の株式へ投資します。
  • 投資する投資信託証券は、米国の株式を主要投資対象とし、アクティブ運用を行うことを基本とするものとします。
  • 投資信託証券への投資は、主に指定投資信託証券(注1)の中から行います。
  • 指定投資信託証券への投資比率は原則として高位に保ちます。
  • 外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。
  • 運用指図にかかる権限をティー・ロウ・プライス・インターナショナル・リミテッドへ委託します。
  • 指定投資信託証券への投資配分は、原則として以下のとおりとすることを基本とします。

    □ 成長性重視の運用 :概ね40%程度
    □ バリュー重視の運用:概ね40%程度
    □ 優良株重視の運用 :概ね20%程度

  • 上記の比率は、有価証券の値動きや資金動向によって変動します。また今後投資配分比率を見直す場合もあります。
FW欧州株
  • 投資信託証券への投資を通じて、主として欧州の株式へ投資します。
  • 投資する投資信託証券は、欧州の株式を主要投資対象とし、アクティブ運用を行うことを基本とするものとします。
  • 投資信託証券への投資は、主に指定投資信託証券(注1)の中から行います。
  • 指定投資信託証券への投資比率は原則として高位に保ちます。
  • 外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。
FW新興国株
  • 投資信託証券への投資を通じて、主として新興国の株式へ投資します。
  • 投資する投資信託証券は、新興国の株式を主要投資対象とし、アクティブ運用を行うことを基本とするものとします。
  • 投資信託証券への投資は、主に指定投資信託証券(注1)の中から行います。
  • 指定投資信託証券への投資比率は原則として高位に保ちます。
  • 外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。
FW日本債
  • 投資信託証券への投資を通じて、主としてわが国の公社債へ投資します。
  • 投資する投資信託証券は、わが国の公社債を主要投資対象とし、アクティブ運用を行うことを基本とするものとします。
  • 投資信託証券への投資は、主に指定投資信託証券(注1)の中から行います。
  • 指定投資信託証券への投資比率は原則として高位に保ちます。
FW米国債
  • 投資信託証券への投資を通じて、主として米国通貨建ての公社債へ投資します。
  • 投資する投資信託証券は、米国通貨建ての公社債を主要投資対象とし、アクティブ運用を行うことを基本とするものとします。
  • 投資信託証券への投資は、主に指定投資信託証券(注1)の中から行います。
  • 指定投資信託証券への投資比率は原則として高位に保ちます。
  • 外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。
FW欧州債
  • 投資信託証券への投資を通じて、主として欧州通貨建ての公社債へ投資します。
  • 投資する投資信託証券は、欧州通貨建ての公社債を主要投資対象とし、アクティブ運用を行うことを基本とするものとします。
  • 投資信託証券への投資は、主に指定投資信託証券(注1)の中から行います。
  • 指定投資信託証券への投資比率は原則として高位に保ちます。
  • 外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。
FW新興国債
  • 投資信託証券への投資を通じて、主として新興国の公社債へ投資します。
  • 投資する投資信託証券は、新興国の公社債を主要投資対象とし、アクティブ運用を行うことを基本とするものとします。
  • 投資信託証券への投資は、主に指定投資信託証券(注1)の中から行います。
  • 指定投資信託証券への投資比率は原則として高位に保ちます。
  • 外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。
FWJ-REIT
  • J-REITマザーファンドへの投資を通じて、わが国の不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とします。
  • マザーファンドの運用に当たっては、三井住友信託銀行株式会社からの投資助言を受けて行います。
  • 銘柄選定は、個別銘柄の流動性、成長性・収益性などを勘案して行います。
  • 東証REITインデックス(配当込み)をベンチマークとし、中長期的にベンチマークを上回る投資成果を目指します。
FWG-REIT
  • 海外REITマザーファンドへの投資を通じて、世界各国の不動産投資信託証券(REIT)を主要投資対象とします。
  • グローバルベースでのマクロ分析、不動産市場のファンダメンタルズ分析とボトムアップ・アプローチによる個別銘柄の分析によりポートフォリオを構築します。
  • S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算)をベンチマークとし、中長期的にベンチマークを上回る投資成果を目指します。
  • マザーファンドの運用の指図に関する権限をシービーアールイー・クラリオン・セキュリティーズ・エルエルシーに委託します。
  • 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。
FWコモディティ
  • 投資信託証券への投資を通じて、主として商品指数連動債へ投資します。
  • 投資する投資信託証券は、中長期的に世界の商品市況の動きを概ね反映させる投資成果を基本とするものとします。
  • 投資信託証券への投資は、主に指定投資信託証券(注1)の中から行います。
  • 指定投資信託証券への投資比率は原則として高位に保ちます。
  • 外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。
FWヘッジファンド
  • 投資信託証券を主要投資対象とします。
  • 投資する投資信託証券は、絶対収益の獲得を目指して運用を行うものとします。

※「絶対収益」とは、特定の市場等の変動に左右されない投資元本に対する収益を意味します。また、「絶対に収益を得られる」という意味ではありません。

  • 投資信託証券への投資は、主に指定投資信託証券(注1)の中から行います。
  • 指定投資信託証券への投資比率は原則として高位に保ちます。
  • 外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。

(注1)ファンド・オブ・ファンズ形式で運用されるファンドは、主に以下の指定投資信託証券へ投資するものとします。

指定投資信託証券の選定、追加・変更は、SMBC日興証券株式会社からの投資助言に基づき行います。下記の指定投資信託証券は、今後追加または変更されることがあります。その場合は、事前に受益者の皆様へ通知されないこともあります。

ファンド名主な投資対象である指定投資信託証券
FW日本グロース株 SMAM/FOFs用日本グロース株F(適格機関投資家限定)
FW日本中小型株 インベスコ/FOFs用日本中小型株F(適格機関投資家限定)
日興アセット/FOFs用日本中小型株F(適格機関投資家限定)

SBI/FOFs用日本中小型株F(適格機関投資家限定)

FW米国株 T.Rowe Price Funds SICAV - U.S. Large-Cap Growth Equity Fund
(ティー・ロウ・プライス・ファンズ SICAV-USラージキャップ・グロース・エクイティ・ファンド)
T.Rowe Price Funds SICAV - U.S. Large-Cap Value Equity Fund
(ティー・ロウ・プライス・ファンズ SICAV-USラージキャップ・バリュー・エクイティ・ファンド)
T.Rowe Price Funds SICAV - U.S. Blue Chip Equity Fund
(ティー・ロウ・プライス・ファンズ SICAV-USブルーチップ・エクイティ・ファンド)
FW欧州株 シュローダー/FOFs用欧州株F(適格機関投資家限定)
FW新興国株 GIM/FOFs用新興国株F(適格機関投資家限定)
Amundi Funds Equity Emerging Focus
(Amundiファンズ・エクイティ・エマージング・フォーカス)
FW日本債 三井住友/FOFs用日本債F(適格機関投資家限定)
FW米国債 ブラックロック/FOFs用米国債F(適格機関投資家限定)
FW欧州債 ドイチェ/FOFs用欧州債F(適格機関投資家限定)
FW新興国債 FOFs用新興国債F(適格機関投資家限定)
FWコモディティ パインブリッジ/FOFs用コモディティF(適格機関投資家限定)
FWヘッジファンド 大和住銀/FOFs用日本株MN(適格機関投資家限定)

※上記ファンドのうちFW米国株を除くファンドは、大和住銀投信投資顧問株式会社を委託会社とし、三井住友信託銀行株式会社を受託会社として締結された親投資信託「キャッシュ・マネジメント・マザーファンド」へも投資します。なお、投資対象とする親投資信託は、将来変更になる場合があります。

 

 

<ティー・ロウ・プライス・インターナショナル・リミテッドの概要>

同社(所在地:英国ロンドン)は、米国ティー・ロウ・プライス・グループの運用会社です。同グループの代表的な会社であるティー・ロウ・プライス・アソシエイツ・インクは、1937年に設立された会社で、グローバルに資産運用業務を行っております。ティー・ロウ・プライス・アソシエイツ・インクの親会社であるティー・ロウ・プライス・グループ・インクは、米国の上場会社であり、また、S&P500インデックスの採用銘柄です。
ティー・ロウ・プライス・インターナショナル・リミテッドは、ティー・ロウ・プライス・グループの運用技術および調査能力を活用することができます。

<シービーアールイー・クラリオン・セキュリティーズ・エルエルシーの概要>

シービーアールイー・クラリオン・セキュリティーズ・エルエルシーは、世界的な不動産サービス会社である米国シービーアールイー・グループの上場不動産証券投資部門を担う運用会社です。同社は、シービーアールイー・グループの世界各国に展開したネットワークから不動産/マーケット情報・リサーチ情報を最大限活用することができます。

分配方針

毎決算時(毎年9月25日。ただし、休業日の場合は翌営業日)に、原則として以下の方針に基づき分配を行います。

  • 分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当収益および売買益(評価損益を含みます。)等の範囲内とします。
  • 収益分配金額は、基準価額水準、市況動向等を勘案して、委託会社が決定します。ただし、分配対象額が少額な場合等には分配を行わないことがあります。
  • 将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

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