日本株アルファ・カルテット(毎月分配型)

日本株アルファ・カルテット(毎月分配型)

  • 投資信託協会コード:22314144
  • 商品分類:追加型投信/国内/株式
  • 日本経済新聞掲載名:日本株αカル

2018/01/16現在

基準価額(前日比) 4,505円 (0)
純資産総額 2,392.77億円

過去6期の決算実績

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決算日 2018/01/04 2017/12/04 2017/11/06 2017/10/04 2017/09/04 2017/08/04 累計
分配金 100円 100円 100円 100円 100円 100円 7,900円
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ファンドの特色

特色1

わが国の株式を実質的な投資対象とし、ファンダメンタルズおよびバリュエーション等を勘案し魅力的な銘柄に投資することで、中長期的な信託財産の成長を目指します。

  • ケイマン籍の円建て外国投資信託証券「ジャパン・エクイティ・プレミアム・ファンド クラスA(Japan Equity Premium Fund Class A)」と国内籍の親投資信託「マネー・マネジメント・マザーファンド」に投資するファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。
  • 「ジャパン・エクイティ・プレミアム・ファンド クラスA」においては、財務の安定性、収益の成長性などの個々の企業のファンダメンタルズ、配当利回りその他のバリュエーション等を勘案して銘柄を選定します。外国投資信託証券における株式の運用は、大和住銀投信投資顧問が行います。
  • 「ジャパン・エクイティ・プレミアム・ファンド クラスA」への投資比率は、原則として高位を保ちます。
  • 「マネー・マネジメント・マザーファンド」は、国内籍の親投資信託で、円建ての公社債および短期金融商品等を主要投資対象とし安定した収益の確保を図ることを目的として、大和住銀投信投資顧問が運用を行います。

*将来、投資対象のクラスが変更になる場合があります。

特色2

「高金利通貨戦略」では、相対的に金利水準の高い通貨の為替取引を実質的に行います。

  • 高金利通貨戦略では、円売り/取引対象通貨買いの為替取引を実質的に行います。これにより主に通貨間の金利差要因による「為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)/コスト(金利差相当分の費用)」、為替変動要因による「為替差益/差損」が生じます。
  • 取引対象通貨は、当初ブラジルレアルとします(取引対象通貨は将来変更になる場合があります。)。
特色3

「株式カバードコール戦略」および「通貨カバードコール戦略」を行うことで、オプションプレミアム*1の確保を目指します。

  • 株式カバードコール戦略は、わが国の株価指数(原則としてTOPIX(東証株価指数)とします。)のコールオプション*2売りを行うことでオプションプレミアムの確保を目指す戦略です。
  • 通貨カバードコール戦略は、円に対する取引対象通貨のコールオプション*2の売りを行うことでオプションプレミアムの確保を目指す戦略です。
  • 各カバードコール戦略は、原則としてファンドの純資産総額の50%程度とします。また、原則として、権利行使が満期日のみに限定されているオプションを利用することを基本とします。

    ※各カバードコール戦略の比率は、運用環境等により50%から大きくかい離する場合があります。また、今後この比率を見直すこともあります。

*1「オプションプレミアム」とは、オプションの買い手が売り手に支払う対価をいいます。

*2「コールオプション」とは、対象資産(株式など)を特定の価格(権利行使価格)で特定の日(満期日)に買うことができる権利をいいます。

特色4

毎月の決算日に、原則として収益の分配を目指します。

  • 決算日は、毎月4日(休業日の場合は翌営業日)とします。
  • 分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当収益および売買益(評価損益を含みます。)等の範囲内とします。
  • 収益分配金は、基準価額水準、市況動向等を勘案して、委託会社が決定します。ただし、分配対象額が少額な場合等には分配を行わないことがあります。
  • 将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
収益分配のイメージ

資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

当ファンドの4つの収益源

当ファンドは、わが国の株式への投資に加え、「高金利通貨戦略」と「株式カバードコール戦略」および「通貨カバードコール戦略」を組み合わせることで、インカムゲインとオプションプレミアムの確保、ならびに中長期的な信託財産の成長を目指します。

4つの収益源

※高金利通貨戦略では、円売り/取引対象通貨買いの為替取引を行います。

※株式カバードコール戦略では、わが国の株価指数にかかるコールオプションの売りを行います。

※通貨カバードコール戦略では、円に対する取引対象通貨のコールオプションの売りを行います。

※各カバードコール戦略の比率は、運用環境等により50%から大きくかい離する場合があります。また、今後この比率を見直すこともあります。

※配当利回り、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)およびオプションプレミアムは市場環境等により大きく変動する場合があります。将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

※各カバードコール戦略によってオプションプレミアムの確保が期待される一方で、株価が下落した場合や対円で取引対象通貨が下落(円高)した場合には、下落幅に応じた損失を被ることとなります。

※当ファンドは外国投資信託証券を通じてわが国の株式に投資を行いますが、株式カバードコール戦略では、実質的に主にわが国の株価指数にかかるコールオプションの売却を行います。このため、ファンドの組入株式と当該株価指数が異なる値動きをした場合は、値上がり益の享受が想定通りにならない場合があります。

(注)上記は、当ファンドの収益の要因を示したイメージであり、当ファンドの将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

カバードコール戦略を用いた場合の値動きの特徴について

  • 原資産(株価指数など)および原資産に対するカバー率を50%とした場合のカバードコール戦略(以下、当戦略)の値動きの特徴として、主に3つのケースをあげることができます。
  • 特に原資産価格が上昇・下落を繰り返すケース(3のケース)において、原資産価格が横ばい圏で推移したとしても当戦略の価格が下落(時間の経過とともに下落幅が拡大)する可能性があることは留意すべき特徴の一つと言えます。

*「カバー率」とは、原資産に対するオプションのポジションの割合をいいます。

(注)カバードコール戦略により想定されるオプションプレミアムは考慮していません

イメージ図

カバードコール戦略

※原資産および当戦略の価格は当初100として指数化

※カバードコール戦略とは、オプションの権利行使価格を上回る原資産(株価指数など)の値上がり益を放棄するかわりに、オプションプレミアムの確保を目指す投資戦略です。

※上図の横軸(時間(期間))の目盛りは、カバードコール戦略におけるオプションの権利行使期間を表します。オプションの権利行使期間は、オプション取引量が多い1~3ヵ月程度が一般的です。

※上記は、原資産および原資産に対するカバー率を50%とし各期初にカバードコール戦略を構築したと仮定した場合のカバードコール戦略の値動きのイメージであり、カバードコール戦略に対する説明のすべてを網羅したものではありません。

当ファンドの収益のイメージ

当ファンドは主にわが国の株式への投資に加えて、為替取引およびオプション取引を活用して運用を行うよう設計された投資信託です。

当ファンドのイメージ図

当ファンドの収益の源泉は、以下の5つの要素が挙げられます。

これらの収益の源泉に相応してリスクが内在していることに注意が必要です。

収益の源泉の5つの要素

*1 株価指数が権利行使価格を超えて上昇した場合、その超過分はオプションの権利行使等によって、一部相殺されます。

*2 取引対象通貨が権利行使価格を超えて取引対象通貨高(円安)となった場合、その超過分はオプションの権利行使等によって、一部相殺されます。

※当ファンドは外国投資信託証券を通じてわが国の株式に投資を行いますが、株式カバードコール戦略では、実質的に主にわが国の株価指数にかかるコールオプションの売却を行います。このため、ファンドの組入株式と当該株価指数が異なる値動きをした場合は、値上がり益の享受が想定通りにならない場合があります。

※過去の事実から見た一般的な傾向を表したものであり、上図のとおりにならない場合があります。

ファンドの仕組み

ファンドの仕組み

*1 将来、投資対象のクラスが変更になる場合があります。

*2 当ファンドが投資対象とする外国投資信託証券は、クレディ・スイス・インターナショナルを相手方とするスワップ取引を通じて、為替取引、株価指数オプション取引および通貨オプション取引の損益を享受します。

クレディ・スイス・インターナショナルの概要

  • クレディ・スイス・インターナショナルは、チューリッヒに本拠をおく世界有数の金融グループであるクレディ・スイス・グループの一員で、イギリスおよびウェールズの会社法に基づき1990年に設立・登録されました。
  • 主な業務は、金利、為替、株式、コモディティ、およびクレジット商品にリンクしたデリバティブ商品の取引を含む銀行業です。
  • クレディ・スイス・グループは世界50カ国以上に拠点を持ち、世界中の法人および富裕層個人顧客、またスイス国内の一般個人顧客に多彩な金融サービスを提供しています。

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