グローバル資産分散オープン

グローバル資産分散オープン

愛称「メインパートナー」

  • 商品分類:追加型投信/内外/資産複合
  • 日本経済新聞掲載名:メイン

2019/07/18現在

基準価額(前日比) 8,853円 (-52)
純資産総額 80.87億円

過去6期の決算実績

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決算日 2019/05/27 2019/03/27 2019/01/28 2018/11/27 2018/09/27 2018/07/27 累計
分配金 30円 30円 30円 30円 30円 30円 2,330円
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2019/05
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ファンドの特色

特色1

投資信託証券への投資を通じて、先進国から新興国までの幅広い地域の債券、株式、REIT(不動産投資信託)およびコモディティ等へ実質的に分散投資し、安定した利子・配当収益の確保とともに、信託財産の中長期的な成長を目指します。

  • 実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。
  • 分散投資にあたっては、資産の分散・地域の分散などを考慮します。

    <当ファンドが投資対象とする資産・投資対象>

    資産地域・種類別主要投資対象
    債券 米国債券 主に米国の多種多様な投資適格の債券へ投資します。
    欧州債券 主に欧州地域の債券を中心に投資します。
    アジア・オセアニア債券 主にアジアおよびオセアニア地域の債券へ投資します。
    新興国債券 主に新興国の債券へ投資します。
    ハイ・イールド債券 主にハイ・イールド債券へ分散投資します。
    株式 日本株式 主にわが国の株式へ投資します。
    先進国株式 主に先進国の株式を中心に投資します。
    新興国株式 主に新興国の株式を中心に投資します。
    REIT・コモディティ 世界REIT 日本を含む世界のREIT へ分散投資します。
    コモディティ 商品市況に中長期的な動きが概ね連動する証券へ投資します。

    *将来、投資環境に応じて資産クラスの増加・変更を行う場合があります。

  • 投資信託証券への投資は、主に前記の当該資産クラスを主要投資対象とする以下の投資信託証券(以下「指定投資信託証券」といいます。)の中から行います。

    <当ファンドが投資対象とする指定投資信託証券>

    資産地域・種類指定投資信託証券
    債券 米国債券 T.Rowe Price Funds SICAV – U.S. Aggregate Bond Fund
    (以下、「USアグリゲート・ボンド・ファンド」)
    欧州債券 欧州債券マザーファンド
    アジア・オセアニア債券 アジア・オセアニア債券マザーファンド
    新興国債券 新興国債券マザーファンド
    ハイ・イールド債券 T.Rowe Price Funds SICAV – Global High Yield Bond Fund
    (以下、「グローバル・ハイ・イールド・ボンド・ファンド」)
    株式 日本株式 日本好配当株マザーファンド
    先進国株式 グローバル好配当株マザーファンド
    新興国株式 T.Rowe Price Funds SICAV – Emerging Markets Equity Fund
    (以下、「エマージング・マーケッツ・エクイティ・ファンド」)
    REIT・コモディティ 世界REIT 世界REIT マザーファンド
    コモディティ コモディティ・マザーファンド

    ※上記の指定投資信託証券の全てに投資することを約束するものではありません。

    ※指定投資信託証券は、将来、投資環境に応じて追加または変更になる場合があります。

特色2

各資産への配分は、信託財産の純資産総額に対し、概ね「債券:50%程度、株式:30%程度、REIT・コモディティ:20%程度」を基本資産配分とします。

資産配分のイメージ

資産資産クラス基本資産配分
債券 世界の高格付け債券 米国債券 10%
欧州債券 10%
アジア・オセアニア債券 10%
新興国債券 10%
ハイ・イールド債券 10%
株式 日本株式 10%
先進国株式 15%
新興国株式 5%
REIT・コモディティ 世界REIT 15%
コモディティ 5%

※指定投資信託証券における有価証券の組入状況によっては、実際の資産配分で上記イメージとの乖離が生じる場合があります。

※実質組入有価証券の値動きや資金流出入などによっては上記の比率は変動します。

※投資環境の変化や各資産の利回り水準などを考慮し、基本資産配分の調整等を行う場合があります。

特色3

年6回の分配を目指します。

  • 決算日は、毎年1、3、5、7、9、11月の27日(休業日の場合は翌営業日)とします。
  • 毎年5月および11月の決算時には、基準価額水準などを考慮し、売買益(評価益を含みます。)等を中心に分配する場合があります。
  • 分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当収益および売買益(評価損益を含みます。)等の範囲内とします。
  • 収益分配金額は、基準価額水準、市況動向等を勘案して、委託会社が決定します。ただし、分配対象額が少額な場合等には分配を行わないことがあります。
  • 将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

分配のイメージ

資金動向、市況動向等によっては、あるいはやむを得ない事情が発生した場合には上記のような運用ができない場合があります。

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